住宅ローン借り換えおすすめ銀行ナビ.com【住宅ローン借り換え銀行ランキング】

住宅ローン借り換え銀行ランキング



借り換えでこれだけお得に 住宅ローンの選び方


家計の節約法や見直し術でよく取り上げられるものに、住宅ローンの借り換えがあります。

住宅ローンというと一度契約を交わした後は返済するだけというのが一般的な認識ですが、実は別の金融機関が提供しているローンに借り換えることができます。

より有利な条件の住宅ローンに借り換えることで、結果として総返済額を減らし家計の節約を実現できるという仕組みです。

こうしたメリットがあることから、住宅ローンを借り換えている人は年々増加しています。

まずは条件の良い住宅ローンがあるか調べて、どれぐらいお得になるのか検討してみましょう。


借り換え前にお金の準備は必要なし!

住宅ローンの借り換えとは、現在借り入れしているローンを完済し、新たに別の銀行で住宅ローンを契約することをいいます。

現在のローンを完済すると言っても、多額の現金を用意する必要はありません。

新しく契約する金融機関で現在のローンの残高分を借り入れするので、まとまったお金を必要としないのです。

借り換えするにあたっては契約に関する費用がかかる程度ですので、それを考慮するだけで気軽に検討できます。




ベストな住宅ローンの見つけ方

借り換えるにあたっては、総返済額が減少する住宅ローンを見つけることが絶対条件となります。

ここで役立つのが、住宅ローンの借り換えシミュレーションです。

いくつかの条件や数値を入力することで、借り換えた場合にどの程度お得になるのかがわかります。

多くの金融機関ではインターネット上で試算できるサイトを設けている他、直接窓口で相談しても総返済額の違いがいくらになるのか教えてくれます。

気になる住宅ローンを見つけたなら、その都度シミュレーションを行い、どこで借り換えるのが最も有利になるのか比較しておくとよいでしょう。


借り換えシミュレーションで入力を求められる数字には、現在のローン残高、残りの返済期間、現在の借入金利、新たな住宅ローンの借入金利などがあります。

最も意識すべきなのが、金利の違いです。

金利の違いが小数点以下のささいなものであっても、返済額には大きく影響します。

ちょっとした金利の違いにも敏感になるようにし、より良い住宅ローンを見つけられるよう情報収集することが大切です。

返済期間については、残りの期間が多く残されているほど借換えで有利になる可能性が高まります。

金利が変わることで返済額に影響する度合いが大きいためで、逆に返済期間が残り少ない人が借り換えてしまうと損をするケースもあります。

残高も同様で、これらの条件を見比べながら借り換えで得するのか比較するようにします。




金利タイプとその特徴

住宅ローンには、金利によって固定金利や変動金利、固定金利選択型などいくつかの種類があります。
これらの金利タイプは特徴やデメリットなどそれぞれ異なるので、理解した上で選ぶのが総返済額を減らすためのコツです。



■固定金利

固定金利型とは、適用される金利が全ての期間において固定されている、つまり変わらないタイプのことをいいます。

金利が変わらないということは、将来経済状況が変わって金利が上昇した場面においても返済額は増えないことを意味します。

金利が低い時に借り入れることで、金利上昇リスクを抑えてローン借り換えのメリットを最大化できるタイプです。

返済額が一定であることは家計を管理する上でもわかりやすいというメリットを持ちます。

デメリットとしては、仮に将来の金利が借り入れ時よりもさらに下がった場合、市場よりも高い金利で支払い続けなくてはいけなくなる点にあります。

他の人達より無駄に支出することになるのですから、結果として損をすることになります。

金利が高めに設定されていることがあるのも、固定金利を選ぶ際に注意すべき点の一つです。


■変動金利

変動金利型とは、固定金利と違って金利が一定ではないタイプのことをいいます。

半年で金利が見直され、それに合わせて返済額が変わっていきます。

市場の変化に応じて返済額が減少する可能性があるのは、変動金利のメリットです。

借り入れ時の金利が非常に高い水準にある場合に選びやすいタイプといえるでしょう。

ローンの残りの期間が少ない人にも変動金利は適しています。

短期間で金利が大きく変動する可能性が低いため、それほど影響を受けないことも考えられるからです。

一方で金利が上昇した場合には、返済額も増えることになります。

際限なく増えるというわけではありませんが、金利変動リスクを頭に置いた上で選ぶ必要があります。


■固定金利選択型

固定金利と変動金利の中間に位置するような特徴を備えているのが、固定金利選択型です。

金利については、一定の期間に渡って固定されます。

期間は借り入れから2年、5年、10年などと設定されており、それが終了した時点で再び金利タイプを選び直すことができます。

固定金利のようにずっと高い金利が続くというわけではありませんし、変動金利のように金利水準の変化に惑わされ続けるということもありません。

一定期間後には金利タイプを見直せるという点も、変化に対応しやすいというメリットとして考えられます。



これらの中でどの金利タイプが最も適しているのかは、その時の経済状況や借りる人のライフステージなどによって変わってきます。

失敗しないためには、借り入れる前に金利がどのような水準にあるのか調べておくことが有効です。

例えば住宅ローンの金利推移をネットなどで調べれば、現在の水準が高いのか低いのかが見えてくるので、将来の金利も推測しやすくなります。

わからない場合には、銀行で相談して現在の金利水準や将来の予測について意見を得てもよいでしょう。




優遇金利に要注意!それって本当にお得なの?

借り入れのために銀行を訪れると、優遇金利について話を聞くことがあるかもしれません。

優遇金利とは、銀行が提示してくる、通常よりもさらに低い金利のことです。

表示されている金利が優遇金利によってさらに低くなるのですからとても魅力的に思えますが、すぐに契約する前に注意すべき点もあります。

なぜなら優遇金利は必ずしも長期間に渡って適用されるわけではないからです。

借りている期間ずっと続く優遇金利もありますが、借り始めのみで一定期間後には金利が上げられてしまうケースもあります。

初めのうちはお得に見えても、優遇金利が終わるとかえって返済額が増えてしまうこともあるので注意が必要なのです。

優遇金利を示された時には、まずはそれが続く期間について確認するようにします。

さらに優遇金利が終了した後、借入金利がどう変化するのかについても確かめておきます。

両方の金利とそれが適用される期間を計算し返済総額を出すことで、本当に有利になるのであれば借り入れを決めるようにするとよいでしょう。




借り換え審査ではこんな所をチェックしている!

借り換えに適した住宅ローンを見つけたからといって、すぐに誰でも利用できるわけではありません。

住宅ローンの借り換えでは、最初にローンを利用した時と同様に、金融機関による審査が行われるからです。

審査の内容は金融機関によって異なり、安心してお金を貸すことができるか調査されます。

まずローンを利用する人の年齢について、金融機関の条件を満たしている必要があります。

具体的には、借りるときの年齢に加えて、完済する時の年齢もチェックされます。

高齢になるほど借換えの審査が厳しくなるというのはこのためです。

年収についても条件を満たす必要があります。

前年度の年収が一定額以上あるか、今後も安定した収入が期待できる正社員として勤めているか、などを満たすことで新たなローンを利用できます。

同じ会社で働き続けていることを示す勤続年数も確認され、短い場合には不安要素として考慮されます。

年収に関連して、他にもローンを借り入れていないかが審査されます。

ローンを複数借り入れている場合、年収が十分にある人でも、住宅ローンの返済を滞らせてしまう可能性があるためです。

借り入れが多い人ほどリスクが高いと診断されてしまいますので、借り換えを行う前にはなるべく他のローンを完済しておくのがおすすめです。

もちろん現在借り入れている住宅ローンの状況についても精査されます。

住宅ローンを利用して一定期間が経過しているか、さらに返済の遅延が発生していないかが調べられます。

審査は借りる人だけでは終わりません。

担保となる物件についても評価が行われ、融資するかどうかの材料とされます。

これらの審査は、借り換えを申し込む際に提出する本人確認書類や源泉徴収票、住宅ローンの返済予定表などで確認され行われます。

住宅ローンの審査は前述のとおり、金融機関によって異なります。

そのためある金融機関で審査に落ちたからといって、どこでも借り換えができないというわけでもありません。

一度審査に落ちたが別の金融機関に行ったところ通ったという人も多いので、あきらめずに他をあたってみましょう。




手続きにどのくらいの費用が必要?

いざ借り換えできる新たな住宅ローンを見つけることができたなら、手続きを行います。

この時に様々な手続きが必要になり、諸費用も支払うことになります。

借り換えがお得になるかどうかは、この諸費用もコストとして考慮するようにします。

手続きで必要になる諸費用としては、印紙税や保証料、事務手数料等があげられます。

印紙税とは、住宅ローンの契約者に貼付するものです。

借入額によってその額も異なり、5千万円以下であれば2万円の印紙税、それ以上1億円以下なら6万円の印紙税が必要です。

保証料は借入額や期間によって変わり、10万円から20万円程度となっています。

返済期間が長くなるほど保証料の額も高くなりますが、金融機関によっては必要としないところもあります。

事務手数料は、これも様々ですが、数万円程度とされています。

法的な手続きでも費用がかかります。

抵当権を設定する際には、借入額に対して定率で登録免許税を支払います。

この申請は司法書士などにお願いするもので、その際の報酬も必要です。

以前の住宅ローンについて、抵当権を抹消する手続きも行います。

ここでも登録免許税を支払う他、司法書士にお願いした場合には報酬も支払います。

これら諸費用を全て計算すると、50万円から70万円程度かかることになります。

借り換えるとお得と思っても、諸費用を考慮するとそうでもないケースもあるので、事前に確認しておくとよいでしょう。

意外にかかる諸費用ですが、金融機関によっては住宅ローンと一緒に借り入れを行ってまかなうことも可能です。

残高の増加や金利面でのデメリットもありますが、金融機関に相談するのも一つの方法です。




忘れちゃいけない住宅ローン控除!

住宅ローンの借り換えをした後に忘れてはならないのが、住宅ローン減税のための手続きです。

住宅ローンを組むことで所得税が少なくなるというこの制度は、最大で10年間得するメリットの大きなものなので、必ず手続きをしておきたいところです。

通常は住宅ローンを借り換えてしまうと住宅ローン控除の対象とはなりませんが、これまで住宅ローン控除を受けていた人であれば条件を満たすことで、借り換え後でも減税が続くのです。

条件とは、借り換えた新しい住宅ローンが最初に利用していた住宅ローンと関連していることです。

住宅ローンの返済のために新しくローンを借り換えた場合にのみ、条件を満たすことになります。

また、新しい住宅ローンの期間が10年以上残されていることも条件です。

これは元の住宅ローン控除の条件と同じで、住宅の床面積や控除を受ける年の合計所得も満たしている必要があります。

以上二つの条件を満たしているなら、住宅ローン減税の手続きを行うことができます。


住宅ローン減税で気を付けたいのが、新しい住宅ローンの返済期間です。

この制度は、住宅を購入してから10年間控除を受けられるというものです。

そのため返済期間が10年にならない場合には該当しません。

住宅ローンの借り換えを行うと、金利の見直しなどにより総返済額が減少します。

それによってローンの返済期間も短くなる可能性が高くなります。

万一返済期間が10年よりも短くなってしまうと、控除を受けられなくなり減税の効果は期待できなくなるのです。

こうしたことを考えると、住宅ローンの借り換えには住宅ローン控除制度で得られるメリットも考慮することが重要だとわかります。


上の例とは逆に、借り換えをすることで住宅ローンの控除を受けられるケースもあります。

例えば、家の購入時に9年で返済するローンを組んだ人は、返済期間が10年以下であるため控除を受けられません。

しかしローンの借り換えを新たに行い、返済期間を10年以上に変更するのであれば、対象となり減税の効果が受けられます。

これまで住宅ローン控除を受けていなかった人は、借り換えを機会にあらためて自分が該当するか調べるのもポイントです。



住宅ローンの借り換えとは?

住宅ローンの借り換えとは、マイホームを購入した時に組んだ住宅ローンから、新たに別の住宅ローンへと借り換えることを言います。

各金融機関から提供されている住宅ローンは、サービスの進化とともにその内容も変化しています。

そのためより条件の優れた住宅ローンに借り換えたほうが、支払総額などの点で高いメリットを得られるのです。

借り換えた場合には新しい金融機関でローンを返済していくことになり、最終的に出費を抑えることを目的とします。


住宅ローンの借り換えでは、借り換えることで支払総額が少なくなる商品を選ぶ必要があります。

何も考えずに借り換えてもかえって支払総額が増えることもあるので、事前に利用できる住宅ローンをきちんと比較することが重要になってきます。

そのためにも現在の住宅ローンの残債を把握し、借り換えることでどれだけ支払総額が減少するかシミュレーションを活用して試算しておくと便利です。

またその際には手数料なども調べて加算することで、より実際に近い数値を算出でき、優れた住宅ローンを見つけることにもつながりますのでおすすめです。

各金融機関が提供している住宅ローンは数が多く、その特徴についてもわかりづらい点もあります。

失敗しないためにも、金融機関の窓口やファイナンシャルプランナーの方などに相談してみるののおすすめですよ。



前の記事